クロスイデアblog

本日12日付け日経新聞の首都圏経済面に面白い記事がありましたのでご紹介します。DONQというパン屋さんのチェーンがありますが、明日、西国分寺にオープンする店舗で新しい会計システムを導入するということのようです。

その新しい会計システムというのは、画像認識の技術を応用してパンを載せたトレーをカメラで撮影し、その画像を基に商品を特定して合計金額を表示するというものだそうです。

この記事を読んで「なるほど」と思いました。週に1回くらいは近所のパン屋さんを利用するのですが、いつも感心するのはどの店員さんもパンを見ただけで商品名を暗唱しながらレジを打っていく事です。店によっては種類も豊富で、よく間違えずにレジ打ちが出来るものだと思います。おそらく新人のアルバイトはまず商品の名前と単価を覚えるところから始めるのでしょうね。

ただ、いくら店員さんの処理能力が高いといっても、混雑時にはやはりレジに並んで待たされますよね。今回の会計システムは、混雑時でも待たされること無く会計が出来る画期的なものです。課題があるとすれば、パンは全く同じ形ということはありえませんので、ある程度の割合で誤認識が発生するのではないかということです。この辺をどうやって補正し、あるいはシステムにパターンを学習させていくかが運用していく上での鍵となるのではないでしょうか。期待したいです。

1月16日付の日本経済新聞1面（及び11面）に不確定性原理が成り立たないケースが発見されたという記事が掲載されていました。私は普段の仕事の上では直接関係のないトピックではありますが、理系の学部で量子物理学をかじった者としてはなかなか衝撃的で興味深いニュースです。どのくらい衝撃的かというと、物理学の教科書が書き換わるくらいと記事には書かれています。

不確定性原理なんて私たちの日常生活では耳慣れない言葉ですよね。しかもなんだか難しそう。詳細な解説は専門書に譲りますが、大雑把にいうとミクロの世界では「観察」すなわち「測定」という行為そのものが対象に関与してしまうため、正確な測定ができないという原理です。よく歌を歌うとき、一人で練習の時は歌えるのに、みんなの前に出るとうまく歌えなくなるのに似ていますね。似ていませんか？失礼しました。とにかく原理というのは「そういうものだ」として片づけられてしまうものであり、いわば「常識」です。

しかし、その常識が覆ったというのです。不確定性原理という殻を破ることができれば、例えば電子などの微粒子の正確な位置が測定できるということになります。電子の正確な位置を知ることができれば、研究及び実験によって電子を細かくコントロールすることができるかもしれません。電子をコントロールできればいったいどんな世界が待っているのでしょうか。なにしろこれまで常識では不可能とされていたことが、ある条件の下では可能となったのです。

今後この分野の研究は急激に進むでしょう。コンピュータが当たり前のように私たちの生活の中に入り込んできたように、この分野の研究の成果も当たり前のように私たちが利用する日が来るかもしれません。もし常識だからという理由で原理という壁に挑戦しなかったなら、このような発見はなかったと思います。私たちも是非見倣って常識とされていることに疑問を持つことから始めたいですね。

昨日8日付及び本日9日付けの日経新聞の経済教室欄に「サイバー攻撃に備えはあるか」というテーマで記事が書かれており、興味深かったのでご紹介したいと思います。

まずは8日付の記事です。まずはサイバー攻撃のパターンの変遷について。以前はコンピュータ・ウィルスをばら撒く様な不特定多数の被害をもたらすタイプの攻撃が主流だったのに対して、最近は特定の企業や団体に対する攻撃が増えているそうです。特定の標的を持つということは、攻撃に目的があるということでもあり、目的があるということはそれを達成するためにあらゆる手段を用いてくることを考えると、狙われたらアウトという心積もりで準備をした方が良いかもしれません。

一方、9日付の記事では、「サイバーテロの問題は何故難しいか」という問いを立て、セキュリティ対策に関するインセンティブという切り口で見解が述べられています。適切な対策が施されるかどうかがインセンティブに依存しています。なぜならセキュリティ対策というのは一般的に費用・労力がかかるからです。また、どこまで対策を施せばよいかは攻撃側のインセンティブにかかっています。攻撃者にとってメリットがなければ執拗に攻撃されないからです。

また、ソフトウェアにおけるセキュリティ機能の特徴として挙げられているのが「肉を切らせて骨を裁つ」方式だということです。例えば、侵入は許可するが、情報の改ざんや漏洩等の攻撃は完遂させないといえば分かり易いでしょうか。記事の中では地震対策に喩えて、震度6には耐えたいが震度7が来たら諦めるという考え方をしていると、全体として対策は弱くなってしまうと警鐘を鳴らしています。

しかし、一つの企業や団体が個別にセキュリティ対策を行っていくのには限界があるので、地震対策と同様に国や地域、また業界全体での取組みの必要性も示されています。そして、日本でなされている取組みを紹介し、サイバー攻撃対策分野における技術革新に期待を寄せて締めくくっています。

昔からセキュリティ分野は「イタチごっこ」と言われて来ています。対策には費用及び労力がかかるので、一定の対策をしてしまったら終わりにしてしまいたいという気持ちになります。本当にこの問題に終止符が打てるような技術革新を個人的には待ち望んでいます。